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私は今まで自分に合う洗顔料がなかなか見つからなく、手当たり次第に買いまくっていました。しかし最初は肌に合うかなと思っていても、ずっと使っている何だか違和感を感じてくるんです。納得いく洗い上がりのものはありませんでした。ある日雑誌に石鹸のサンプルが付いていたんですが、それがDHCの石鹸でした。それまでは洗顔と言えば洗顔フォームだったので洗顔石鹸には躊躇したんですが、使ってみると洗い上がりがツルツルでびくりでした。それから何年もDHCの洗顔石鹸を使い続けています。　顔がかさかさで何を塗っても効果が無かった時、DHCのオイルに出会いました。夜につけて眠ると、朝にはつるつるになっていました。ほんのわずかの量を塗るだけで効果がありました。感激して使い続けてもう何年来です。他にも化粧水も購入しています。比較的どの種類も安価で購入しやすいです。薬局でも目立つところに置いてあります。サプリも何種類も出ており、DHCの売り場に行くと色々な商品が陳列されているので楽しいです。
　パナソニックは、足裏を温めながら施術するソファ型マッサージャー「マッサージソファ EP-MP62」を、8月10日に発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は22万円前後。

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　リビングに馴染みやすいよう、ソファ型デザインを採用したマッサージャーシリーズ「マッサージソファ」の最新モデル。新製品では、足裏マッサージ部にヒーターを内蔵し、足裏を温めながら、エアーバッグで揉みほぐす「足裏温感」機能を搭載した点が特徴となる。足裏マッサージ部には、足裏をピンポイントで刺激する突起部があり、ふくらはぎ部のエアーマッサージと連動することで、疲れた足裏とふくらはぎが心地良くマッサージできるという。

　また、首・肩の筋肉に対応した「頚椎マッサージ」機能も搭載。「頚痛周り もみ/のばし」という2つの動きで首筋を伸ばし、「もみ上げ/もみ下げ/たたきもみ上げ」という3つの揉み動作で、両肩のコリや疲れを心地良く伸ばすという。さらに、身体の婉曲に合わせたカーフレーム構造と最大約10cmの揉み玉突出機能により、従来品では届きにくかった部位にも揉み玉が届きやすくなったという。

　このほか、座面を前方にスライドさせながらリクライニングする「スライドリクライニング」機能も採用した。通常の傾斜は約127度だが、最大で約150度までリクライニングできるという。マッサージソファシリーズでリクライニング機能が採用されたのは初。なおリクライニング時は、壁と背もたれの距離が10cm以上開いている必要がある。

　本体サイズは約68×118×102cm(幅×奥行き×高さ)で、フットマッサージ使用時は68×160×82cm(同)になる。重量は約56kg。消費電力は139Wで、待機電力は約0.3W。

　本体カラーは「フォレストホワイト&ホワイトアイボリー」、「フォレストグレー&ブラウン」、「フォレストレッド&ブラック」、「ブラックレザー調」の4色。オプション品として、背部や座部がそれぞれ4種類のデザインから選べる「着せ替えカバー」も用意される。希望小売価格は15,000円。

　下位モデルとして、EP-MP62から頚椎マッサージとスライドリクライニングを省いた「EP-MS42」も同時に発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は20万円前後。EP-MS42にも、着せ替え用カバーが全10種類用意される。


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　明治安田生命保険は２３日、生保の企業価値を表すエンベディッド・バリュー（ＥＶ）が、２０１１年３月期で前期比１７１０億円減の２兆２３８２億円になったと発表した。長期金利の低下や株価下落の影響を受けた。明治安田生命がＥＶを開示するのは初めて。今後は経営指標として重視する方針で、１４年３月期の目標を２兆９０００億円とした。

　ＥＶは保有契約価値と修正純資産を合算し、時価ベースで生保の企業価値を表す。収支や財務状況を総合的に表すため、導入する生保が増えている。

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　［東京　２３日　ロイター］　三菱電機＜6503.T＞の山西健一郎社長社長は２３日の経営方針説明会で、２０１５年度に売上高で４兆５０００億円を目指すと明らかにした。

　１０年度比で２３％増となる。地域別の事業戦略として中国とインドを強化する。営業利益率５％以上（１０年度実績６．４％）の目標数値は従来から変更はないが、「継続的に達成すべき経営指標」という点を加えた。

　１５年度の売上高目標について山西社長は「１３年度には４兆円の規模（の見込み）なので、着実に伸びていくと１５年度は４兆５０００億円ぐらいになる」と話した。その際の中国市場での事業規模は、持ち分法適用会社のエレベーター事業を除くと約５０００億円。インド市場については、山西社長は「昨年度に販売会社を設立した際は１５年度に７５０億円の見込みだったが、もう少し上回ると思う」と述べた。

　営業利益率の数値目標を今回変えなかったことについて山西社長は「重電システムと産業メカトロニクスは５％を大きく超えているが、電子デバイスや情報通信は４％前後。全てのセグメントを５％にもっていくことで、トータルとしてもう少し高い数字になる」と述べた。「将来的にさらに高い目標値にもっていきたい」としている。

　ファクトリー・オートメーション（ＦＡ）システムと自動車機器で構成する主力部門の産業メカトロニクスは２０１２年度に１兆円（１０年度実績９２７０億円）を目指す。ＦＡシステムは、太陽光パネルや二次電池、液晶パネル、電子部品の各製造メーカー向けに、中国、韓国、台湾の各市場で注力する。

　山西社長は、「成長性を実現するには、製造・営業現場の肥沃な土壌と良いタネが必要で、良いタネとは社会インフラと環境エネルギーだ」と強調した。具体的には、１）再生可能エネルギー拡大に必要なスマートグリッド（次世代送配電網）と同グリッドを含む環境先進都市作り、２）家電や産業機器など、省エネルギーに効果的なパワー半導体での使用拡大が期待される次世代半導体材料シリコンカーバイド（炭化ケイ素）、３）電気自動車・ハイブリッド自動車用機器─の３分野を挙げた。

　これら３分野に注力する理由について同社長は、「イノベーションのジレンマ（大企業が既存技術の改良に専念する間に、新興企業による革新的な製品・サービスに市場を奪われること）に陥らないようにしたい」と語った。

　（ロイターニュース、浜田健太郎；編集　北松克朗）　

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