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しゃぶしゃぶ、それは贅沢且つ簡単なお料理です。一人で夕飯を済ませるときなど、お財布に余裕があればいつでも簡単に洗い物も少なくできます。最近はしゃぶしゃぶ用のお肉といえば豚肉が売られていますが、やっぱり牛でやった方が美味しいです。しかし、安めな牛であるとすぐにアクが出てしまい、とにかく忙しいしゃぶしゃぶになってしまいます。一人であれば台所の換気扇の下で食べてしまうのをお勧めします。お鍋でぐつぐつしながら、しゃぶしゃぶ。アクも流しにすぐに捨てられます。家でのぐうだらしゃぶしゃぶです。ここ最近、鍋物でしたら焼肉屋もつ鍋、塩鍋、カレーラーメンなど、多くの物を食べたことがありますが、しゃぶしゃぶは、島根に引っ越した時以来１度も作って食べたことはありません。しゃぶしゃぶを今度食べる機会があれば、両親と一緒にしゃぶしゃぶを作ろうと思っています。材料は、好きな野菜や牛肉、豚肉の他にもしゃぶしゃぶ用のたれも必要なので、一緒に購入しようと思っています。焼肉用のたれなら家にありますが、しゃぶしゃぶ用のたれは無いので、買わないといけません。
　［東京　９日　ロイター］　東レ＜3402.T＞は９日、自動車の電装部品や電気・電子機器などに使用されるポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂の増産を発表した。４０―５０億円を投資し、東海工場（愛知県東海市）に年産５０００トンの設備を増設、２０１３年１月の稼働を予定している。これにより、東海工場の生産能力は年産１万９０００トンになる。

　樹脂事業を担当する森本和雄取締役は会見で「引き続き、次期増設の計画検討に着手している」と述べた。

　ＰＰＳ樹脂は耐熱性や耐薬品性に優れたエンジニアリングプラスチック。自動車分野では電気自動車化に伴うインバータやモーター、軽量化やカーエレクトロニクス化対応の電子部品、パソコンの機構部品などで需要が拡大している。ＰＰＳ樹脂コンパウンドの世界需要は２０１０年に約７万５０００トンで、年７％以上の成長が見込まれているという。

　東レでは、２０１０年に約２３％のＰＰＳ樹脂コンパウンドの世界シェアを２０１３年には２８％に高めたいとしている。

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　［東京　９日　ロイター］　ソニー＜6758.T＞は９日、国内販売子会社のソニーマーケティングのシステムにおいて８日未明に不正アクセスがあり、ソニー製品の買い物などに利用できるクーポン２８万円相当が盗まれた可能性があると発表した。

　国内７００万人の会員のうち９５人が貯めていたポイントが不正にクーポンに交換された可能性があるという。ソニーは不正交換されたクーポンの利用を停止するとともに、９５人にはパスワード変更を依頼し、後日ポイントを返還する予定。ソニーによると、個人情報の流出は確認されていない。また、盗まれた可能性のあるクーポンでの買い物もなく、被害は発生していないという。

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　ソニーは9日、販売子会社ソニーマーケティングの会員制サイト「マイ・ソニー・クラブ」の会員に何者かが成り済まし、会員の持つポイントをソニー製品などと交換できるクーポンに不正に交換したと発表した。交換されたポイントは約28万円相当。現時点で実際にポイントは使用されていないという。
　ソニーマーケティングによると、会員から8日に、「ポイントが勝手にクーポンに交換されている」との連絡があり発覚した。何者かが会員のメールアドレスとパスワード計95組を利用し、サイトにアクセスしたことが判明。同社からメールアドレスなどの個人情報が流出した形跡はなく、流出経路は分かっていないという。
　同社は不正アクセスを遮断する措置を取るとともに、全てのポイントのクーポンへの変更を一時停止。アドレスを使われた顧客を含め、全会員に対してパスワードを変更するよう通知した。　

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　東日本大震災後、一時停滞した社債市場が2011年5月以降、回復しているが、国内最大の発行残高を誇る東京電力債だけは別世界を歩んでいる。東電債は格付け会社による格下げが相次いでおり、枝野幸男官房長官が唱える「債権放棄」が現実化すると、再び社債市場全体が動揺する可能性も否定できない。

　米格付け会社スタンダード＆プアーズ（S＆P）は11年5月30日、東京電力の社債格付けを「BBB」から「BB＋」に2段階引き下げた。

■枝野発言以降、上乗せ金利が再び拡大

　BB＋は投機的等級と位置づけられ、「投資不適格」の ランクだ。東電債がここまで格下げされるのは初めて。また、銀行融資の返済力などの信用度を示す「会社格付け」もBBBから「B＋」に一気に5段階引き下げた。

　S＆Pは格下げした理由について、福島第1原発事故処理が響き、2011年3月期連結決算に約1兆2000億円の最終赤字を計上し、財務状況が悪化したことを挙げた。これに加え、原発の損害賠償への政府支援の内容や正式決定時期がなお不透明で、取引銀行から債権放棄や既存融資の金利減免など、金融支援を受ける可能性が高まっていることを指摘している。

　東電の決算は10日も前の5月20日に発表されているだけに、格下げのトリガーを引いたのは債権放棄の可能性の方だと見られている。枝野幸男官房長官が東電に融資する金融機関に債権放棄を初めて公の場で求めたのは5月13日だが、その後も重ねてその考えを示していることに、市場がナーバスになっているからだ。

　東電社債は震災前には国債と同格の格付けを得て、 国債に対する上乗せ金利（スプレッド）も0．1％程度と最優良社債の一つだったが、震災で価格が暴落（金利は急騰）。4月中旬に2．6％程度まで拡大したスプレッドは5月上旬にいったん2．2％程度まで縮小したが、枝野発言以降、再び拡大しS＆Pの格下げ時点で2．9％程度。格下げ後は3％を超えている。

■東電除くと震災前の水準取り戻す

　東電を解体するというのなら、債権放棄もあるだろうが、今の姿で存続する前提を変えない以上、「債権放棄となれば投資家が東電にマネーを供給できなくなる」との懸念が広がっているためだ。

　東電以外の社債も震災後、東電につられてスプレッドが拡大し、4月の社債発行は日産自動車など一部に限られた。ただ、5月以降は信用力の高い銘柄を中心にスプレッドも震災前の水準を取り戻し、新日本製鉄やNTTなどの発行再開が相次いだ。関西電力や九州電力など東電以外の電力会社も6月以降に起債する方向で調整を進めている。償還時期を迎えた社債を抱える投資家の需要が強いことも背景にある。

　東電社債は日本の社債市場約63兆円のうち、発行残高約5兆円と最大で全体の8％を占めるだけに影響は大きい。しかし今のところ、関電が起債を計画するまでに状況は改善し、「東電抜きでの市場正常化」を模索する局面に来ている。

　問題は「債権放棄」の実現可能性だ。菅政権退陣が時間の問題とはなり、「枝野発言」の重みも変化しているが、次期政権が東電問題にどう対応するかは未知数だ。社債市場は不安を抱えながら 「東電抜き」で活性化できるかを探ることになりそうだ。

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